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夏の暑さは、私たち同様、家畜にとっても大きなストレスになります。
例えば乳用牛は、25℃を超えると暑熱ストレスを感じ始め、飼料摂取量の減少、乳量や受胎率の低下といった影響が表れます。
これらを防ぐためには、暑さを和らげて、家畜が健康で快適に過ごせる環境作りが大切です。本格的に暑くなる前に、早めに対策を始めましょう。
暑さ対策は、畜舎環境と飼養管理の両面から行うと効果的です。まず、畜舎内の換気を良くすることや、送風機を設置して家畜の体感温度を下げることが重要です。また、畜舎内の温度上昇を抑えるため、軒下に寒冷紗を張って直射日光の侵入を防いだり、屋根に遮熱資材を塗布したりすることも有効です。
飼養管理の対策としては、新鮮な水を常に十分飲めるように給水設備を清潔に保ち、出来るだけ嗜好性の良い良質な粗飼料を与え、食欲低下の防止に努めます。
様々な暑さ対策を組み合わせて、家畜の生産性低下を防ぎましょう。
山形県農業総合研究センターでは、県産農産物を使った加工品開発を支援する施設「食品加工支援ラボ」を活用し、食品加工技術や衛生管理、加工機器の操作などを学ぶ加工技術研修会を毎年開催しています。
今年度は、計5回の開催を予定しています。1回目は、7月14日火曜日の午後1時30分からです。食品加工施設の開設方法や、県が開発した果実加工技術を学ぶ座学に加えて、ぶどう果汁やさくらんぼシラップ漬を使ったゼリーの製造実習も行います。
受講には、事前の申し込みが必要です。申し込み方法や年間カリキュラムについて詳しく知りたい方は、「食品加工技術相談窓口」023-647-3517までお問い合わせください。
なお、「食品加工技術相談窓口」では、食品加工に関するお困りごとの相談も受け付けています。お気軽にお問い合わせください。
中耕培土は、除草と倒伏防止を兼ねる、大豆の安定生産には欠かせない作業で、大豆の3葉期と6~7葉期の2回実施します。
中耕培土を行うことで、土壌に酸素が供給され、根の発育が良くなり根粒菌の活性が高まります。その結果、養分吸収が多くなり、生育が見違えるほど良くなります。さらに、中耕培土でできた溝は、排水対策に大きな効果を発揮します。
培土を行う際には、出来るだけ株元まで土を寄せることが重要です。1回目の培土は子葉節までの高さで軽く行い、2回目は初生葉節から第1葉までの高さで行います。なお、2回目に、尿素を成分とする緩効性肥料を10a当たり窒素成分で7~8kg施用すると、収量が向上します。
一方、最近は、外来種である帰化アサガオ類など、防除が難しい雑草が増えています。通常の防除だけでは対応することが難しく、圃場にまん延して収量が減ってしまう事例も見られています。帰化アサガオ類が確認されている圃場では、土壌処理除草剤を確実に散布し、中耕培土をしっかり行うとともに、効果の高い茎葉処理除草剤を早めに散布しましょう。
梅雨の時期は、カビや細菌による病気が発生しやすい時期です。雨の日が続くと病原菌が増えやすく、病気が多発する恐れがあるので、ポイントをおさえた防除を行うことが大切です。
また、梅雨の時期は、さくらんぼ灰星病、ももせん孔細菌病、りんご黒星病、西洋なし輪紋病、すいか炭そ病、ねぎ軟腐病など、直接減収につながる病気や、きゅうり褐斑病やべと病など、葉に発病して生育に悪影響を及ぼす病気が発生しやすくなります。圃場をよく観察して早期発見・早期防除に努めましょう。
なお、この時期は、連続した降雨により病原菌が短期間に増えやすい上、適期に防除できずに病気がまん延してしまうことがあります。防除予定日に雨が予想されている場合は、予定を前倒して降雨前に防除を実施します。また、雨が続く場合は、防除間隔を短くしたり、雨の合間を見て防除したりすることで病気の蔓延を防止します。
梅雨の時期の病気の防除は、その年の収量や品質を大きく左右します。天気予報をしっかりと確認し、柔軟に対応しながら適期に防除を実施しましょう。
県では、農薬による事故を防ぐために6月1日から8月31日までの期間、「山形県農薬危害防止運動」を実施しています。農薬散布に当たっては次の三点に注意しましょう。
一つ目は、農薬散布者自身の安全確保です。農薬を散布する際は、農薬用マスク、保護メガネ、防除衣、手袋等を必ず身に着け、散布中の事故防止に努めます。農薬の調製、防除器具の点検時も防除装備を着用しましょう。また、体調管理には十分注意し、暑い日の日中や体調が悪い場合は農薬散布を行わないようにします。
二つ目は、農薬の飛散による事故の防止です。農薬散布時は、隣接する作物や周辺環境に配慮し、園地外へ飛散しないようにすることが重要です。特に、住宅地や公共施設等の周辺では、事前に周辺住民に散布予定日時を周知するなどの必要な措置を徹底しましょう。
三つ目は、農薬容器の表示事項の遵守です。ラベルに記載されている適用作物や使用時期等の使用基準と注意事項をよく読み、適切に使用して、安全で安心な農産物を消費者に届けましょう。